2018年11月号　第015回　「比較の基準」

会計の世界では、「比較」という概念が非常に重要であり、「比較可能性」が求められます。

比較可能性とは、例えば、ある会社の今年の数字が昨年の数字と比べてどうだったのか、同業他社の数字と比べてどうだったのか、昨今では海外の会社と比べてどうだったのか、といった比較を可能にするということです。
したがって、こうした比較を可能とするためには、各々の会社が独自の基準で会計の数字を作ったり、毎年違った基準で会計の数字を作るようではまずいのです。

そこで、会計の世界では、「会計基準」という統一ルールが存在し、この会計基準に基づいて会計の数字を作成することが求められています。

以上は会計の世界の話ですが、会社の中では様々な比較がなされ、比較をする上で様々な基準があることと思います。
昇給、昇進、賞与の金額、事業部別損益、製品別損益、現場別損益など、比較には枚挙に暇がありませんし、それら比較の数だけ基準があります。
昇給、昇進、賞与の金額については、人事評価に関する社内規程があり、事業部別損益、製品別損益、現場別損益については、事業計画や予算があります。
考えようによっては、比較の基準を定め、その基準に基づいて比較をすること自体が、重要な仕事の一つのように思われます。

それでは、会社で働く個々の役職員の方々についてはどうでしょうか。

昇給、昇進、賞与の金額に関しては、会社の基準で決定されることでしょう。それはある意味当然とも言えますしやむを得ないことです。
昇給させるにも賞与を出すにも予算が制約となりますし、昇進させるにもポストの枠があります。
ただ、会社の基準に基づく会社の評価は、どうしても「他人との比較」となります。

会社で働く個々の役職員の方々におかれましては、会社の基準に基づく会社の評価も重要ですが、ご自身によるご自身の評価をされてはいかがでしょうか。
例えば、昨年の自分と比べて、ほんの少しかもしれないが、この分野に着手することができたなど、ほんの少しの変化でよいので自分で自分の成功を認めてあげるのです。

これを全役職員が積み上げれば、会社全体にとって大きなパワーになると思います。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　江幡　淳